環境CSRの課題解決

企業緑地で動植物調査をしたい

このような課題・疑問をお持ちではないですか?
  • はじめて調査をするのですが、何を準備したらよいでしょうか?
  • どんなところなら調査できますか?大きな緑地や庭がないとダメですか?
  • 事業所とは別の場所の社有地(森林や草地)でも可能ですか?
  • ずいぶん前につくったビオトープですが、生きものから状態がわかりますか?
  • 調査結果はどんな使い方ができますか?

動植物調査の目的は何ですか?

何のために動植物調査を行うのか、目的を明らかにすることが重要です。目的によって、調査方法やそれに基づいた施策の展開が変わってきます。

なんのために?誰のために?

動植物の調査方法は、内容、季節によって千差万別です。ちいかんではお客様の目的・ニーズに合わせて費用対効果の高い適切な調査メニューをご用意します。

調査結果を「伝える」準備も必要

従業員や株主などのステークホルダーはもちろんのこと、地域住民など多くの方に調査結果を適切に伝え、生物多様性への取り組みについて正しい理解を深めてもらう必要があります。そのためには、あらゆる媒体を検討し、理解を促すための「伝える方法」を検討しなければいけません。
ちいかんは、従業員や市民、子どもたちなど、伝えたい対象にあわせて効果的でよりよい表現方法を提案します。

各種媒体の例

 
当社のサポートメニュー

適切な調査内容で、緑地の健康診断を行う

私たちが健康診断で病気や注意すべきところを見つけてお医者さんに行くように、まずは、事業所の緑地の状態をチェックしてみませんか。
生きものにとって使いやすい居心地のよい緑地かどうかの健康診断の方法が動植物調査です。これによって、生きものから見た健康状態、すなわち生物多様性の豊かさがわかります。

  • 生態系イメージ
    JTの森 積丹(積丹川流域エリア/積丹岳地区)の
    生態系イメージ

もしかしたら、思わぬところが生きものの重要な生活場所になっているかもしれません。事業所外のみどりの状況はどうですか。あわせて調査をすることで、どんな生きものを事業所の緑地に引き込めるか、どんな配慮をすればより生物多様性を向上させることができるか、考えることができます。

ちいかんの代表的な調査方法
  • 動植物の確認調査(身近な生きもの)
    動植物の確認調査(身近な生きもの)
    事業所周辺にどんな生きものが生息生育しているのかを調べます。地域を代表する生きものや保全すべき対象を見つけ出し、保全や再生活動のきっかけづくりとするものです。
  • 動植物ハビタット(生息・生育場所)調査
    動植物ハビタット(生息・生育場所)調査
    生きものによっては広い範囲を移動して餌をとったり、繁殖したりするものがいます。その生きものにとって、事業所の水辺や草地、樹林などの緑地が餌場なのか、繁殖場所なのか、ねぐらなのか、どんな場所(ハビタット)を提供しているのかを調べます。
  • 周辺地域の生物多様性概況調査
    周辺地域の生物多様性概況調査
    自治体の文献やさまざまな地図、空中写真などを活用して、生きものや自然史の専門家が、事業所とその周辺の生きものの生活場所の存在など、生物多様性の概況を調べます。この調査は、最小限の費用と時間で対応することも可能です。
  • 緑地の生物多様性貢献度診断
    緑地の生物多様性貢献度診断
    事業所の緑地が周辺地域の生物多様性にどのくらい貢献しているかを、緑地のタイプや構造、指標種の有無、上記の周辺地域生物多様性概況調査とあわせて実施することにより明らかにします。結果はできる限り数字で示すことができるような定量的な方法を考えます。
  • 緑地のネットワーク解析
    緑地のネットワーク解析
    事業所の緑地が、ほかの緑地とどのくらい連続性を持っているのか、また、新たに緑地をどこにつくれば、ネットワーク構築に貢献できるのかをGIS(地理情報システム)を使った解析でシミュレートします。この解析にはネットワークを形成する緑地の解釈やネットワークを使う生きものの生態など専門的な知識や経験がモノをいいます。
  • 指標種ポテンシャル診断
    指標種ポテンシャル診断
    その地域を代表するような生きもの、あるいは地域でとても数が少ない希少種など、事業所の緑地を特徴づける「指標種」があった場合、その指標種がどのような場所に生息生育可能なのかをGIS(地理情報システム)を使って解析します。得られた結果を元に新たな緑地の創出や保護エリアの設定などを行うことができます。
 
ちいかんのサービスの特徴
  • 分野別(植物、哺乳類、鳥類、昆虫類、両生爬虫類、魚類他)の専門家がチームを組んで計画、調査、解析、評価、報告、管理手法の提案などをワンストップでご提供します。
  • 全国6個所の支社展開により、費用をおさえ、地域の特性に応じたご提案をします。
  • お客様がご活用しやすくわかりやすい報告書や、概要版パンフレットなども合わせてご提供します。
  • ご要望に応じて、計画や調査結果の説明会を開催します。


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