環境CSRの課題解決

CSR活動として自然環境保全に取り組みたい

このような課題・疑問をお持ちではないですか?
  • CSRで環境保全活動に取り組むメリットは何ですか?
  • どこで活動すればいいの?自社の敷地でなくてもいいの?
  • 社内の合意形成をはかるコツはありますか?
  • 簡単なことから、費用をかけずにはじめたい。
  • 従業員の福利厚生につながりますか?
  • 株主にはどう説明したらよいですか?

目的、目標、費用対効果などを検討・明確化します

企業のあらゆる経営活動と同様に、環境CSR活動も目標設定とそれに向かうさまざまな施策の検討、費用対効果と実施のしやすさのバランスなどを決定し、取り組みまでの準備を行う必要があります。

課題と検討、メリットなどの考察

経営層と担当部署での課題はそれぞれに違いますが、検討する際に共通するのは、what(なにを)where(どこで)why(なぜ)how(どのように)に実施するかというフレームワークになります。そして具体的ないくつかの施策に対し、メリット・デメリットを出し、プライオリティを決定していきます。

 
当社のサポートメニュー
  • CSRで環境保全や生物多様性に取り組む目的、目標、メリットの整理
  • 企業様の事業との関連性を考慮したメニューのご提案
  • 企業間連携のご紹介、行政との連携の仲立ち
  • 従業員様への意識調査(アンケート解析)

対象となる場所を探して、何ができるか整理いたします

自然環境保全は、効果の期待できる場所で行わなことには意味がありません。事業所敷地内、屋上、工場敷地、社有林など考えられる場所はいくつかありますが、専門的な調査と効果予測に基づいた候補地を選定していきます。

例えばこんな場所:事業所敷地・工場敷地・屋上・社有林・その他社有地

お悩みポイント!

活用できそうな土地のない企業様でも、最寄りの自然公園や河川などの敷地での活動や、比較的実施しやすいイベントから始めることもおすすめできます。

 
当社のサポートメニュー
  • 活動内容、場所の選定(プレ調査)や橋渡し
  • 環境保全活動のご指導、お手伝い
  • 社内環境保全活動指導員への研修等
  • さまざまなグッズの作成(チラシ、ポスター、啓発サイン、ノベルティ他)
  • 環境保全活動を受け入れ可能な市町村、団体等のご紹介
  • 自治体や地域住民、関係団体を含めた活動のバックアップ体制の構築

活動のプラン・実行とその成果を共有します

ステップのイメージ
  • step1

    活動計画をつくる
    費用対効果やメリットなど企業としての取り組み価値をあきらかにしたもの+従業員様向けの楽しくわかりやすい概要版の作成がおすすめ
  •  
  • step2

    活動しながら社内に情報発信
    取り組みの記録は社内ネットワークで情報共有
    参加者が増えるような家族ぐるみのイベントなどもおすすめ
  •  
  • step3

    成果の整理、共有、社外への広報
    記録をまとめて報告書を作成し、成果の検証や課題の確認、次につながる計画をつくりましょう。社外への発信(プレスリリース)もポイント。
活動を広げ、続けるコツ
  • ご担当者様が楽しいと感じ、やりがいのある取り組みにしましょう。
  • 取り組みが停滞したり、ネタ切れになったり、参加者が減って困ったら、雰囲気の変わる企画をオススメ。たとえば…
    ・従業員様やご家族も楽しめる遊びコラボ的な企画で流れを呼び戻す
    ・外部講師を招いて「社内塾」を企画する
    ・社外とのネットワークをつくる
  • FaceboookなどSNSをうまく活用して、社外との交流を活発にしましょう。意外なお役立ち情報に出会えることも。
  • 取り組みの成果を企業様のWEBサイトに掲載、プレスリリースもおすすめです。報道機関が興味を持つようなポイントを絞った発信をしましょう。
 
当社のサポートメニュー
  • イベントの企画、開催のお手伝い
  • 環境教育プログラム、出前講座の企画、講師派遣
  • 他の企業様による環境保全活動との交流支援
  • 広報活動展開のお手伝い・活動計画、報告書作成のお手伝い
ちいかんのサービスの特徴
  • CSR活動が社会貢献活動につながるよう、自治体の施策とも連動したメニューをご提案します。
  • 企業様の付加価値となるようなご提案をします。
  • 地域の自然環境を熟知している生物多様性の専門家が担当します。
  • 効率的に正確なデータをご提供、的確なご提案をします。
  • 従業員様とそのご家族、地域住民の皆さまなど、立場や活動、イベントの目的に応じて「わかりやすくて楽しい」メニューをご提供します。
  • 活動やイベントの内容に応じた専門家が担当します(植物、哺乳類、鳥類、昆虫類、両生爬虫類、魚類、環境教育など専門分野別のスタッフ)。


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